君のPOWERが物流を支える

長年の経験と実績によって蓄積されたノウハウと高い技術力。
私たちは自らの力によって物流を支え、街を支え、素晴らしい未来への寄与を目標としています

私たちは小さい会社ですが、創立40周年を迎えます

物流の最前線で活躍してみよう

全ての製品はお客様の手に届いて、はじめて商品となります。その最終段階の重要な仕事を私達は担なっております。物流現場の最前線で働くことはお客様と直接コミュニケ－ションが発生する大変な仕事です。しかしだからこそ生まれる信頼を勝ち取ることに私達は喜びを感じて日々作業に取り組んでおります。

優秀な人材を派遣して様々な業界をサポ－ト

近年人手不足が日常化している様々な職業に、優秀な人材を的確なポジションへ供給する。今年スタ－トしました人材派遣業は今の日本のビジネススタイルに不可欠な存在です。私達は選ばれたスタッフを絶対の自信を持ってお客様に送り出しています

事業紹介

バンニング

コンテナやトラックからの荷物の搬入搬出を行い倉庫ヘ納めます

フォ－クリフト

フォ－クリフトを使用して荷物の搬出入を行います。

ピッキング

倉庫内で文房具やキッチン製品を出荷します

人材派遣

優秀な人材を必要とする様々な現場へ派遣してます。

東京海陸輸送の思い

東京海陸輸送とは

東京海陸輸送株式会社は、来年創業40周年を迎えます。長年の経験と実績によって積み重ねられたノウハウを、従業員全員が共有し、安心安全な作業を心がけ製品をより効率よく、より短時間で輸送することを目標としています。
小さい会社ですが、スタッフは年齢層も幅広く、男女問いていません。世間と同じく人手不足は私達も同じです。懇切丁寧じっくりと仕事を教えていき、せっかく繋がった縁ですから長い間働いていただきたいと思っております。会社と一緒に成長していきましょう。

応募に関するよくある質問

Q輸送関係の資格がないのですが。
A安心してください。フォ－クリフトなどの資格を取得するまで、資格取得費用や研修日の日当など完全サポ－トします
Q現場での作業経験がないのですが
A安心してください。誰もが最初は素人です。各班のリ－ダ－がしっかりと作業手順を教えます。
Q体力がなくて作業についていけるか不安です。
A安心してください。製品を抱えて運ぶわけではないので、体力に自信がない人でも大丈夫。作業のコツはリ－ダ－が教えます。
Q輸送関係の資格がないのですが。
A安心してください。フォ－クリフトなどの資格を取得するまで、資格取得費用や研修日の日当など完全サポ－トします

会社概要

会社名 東京海陸輸送株式会社
住所 東京都港区芝5-27-5
電話番号 03-3454-3061
代表者 藤本　俊太郎
資本金 1,000万円
設立 昭和50年8月11日
設立 昭和50年8月11日
会社名 東京海陸輸送株式会社　栃木営業所
住所 栃木県小山市西城南1-5-60
電話番号 0285-37-6246
電話番号 0285-37-6246

お問い合わせ

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送信

改正派遣法に基づく２０２０年度マージン率
労働者派遣に関する料金の額の平均額から派遣労働者の賃金の額の平均額を控除した額を当該労働者派遣に関する料金の額の平均額で除して得た割合を公開しました。
 対象期間　2020年4月1日　～　2021年3月31日

 栃木営業所　栃木県小山市西城南1-5-60
 派遣労働者の数　　　　　　100名（2020年4月1日付け派遣労働者数）
　派遣労働先の数　　　　　　5社（2019年度派遣先事業所数　実数）
労働派遣に関する料金額　　　1,490円（2019年度労働者派遣に関する料金額の平均額）
派遣労働者の賃金額　　　　　1,136円（2019年度派遣労働者の賃金額の平均額）
マ－ジン率　　　　　　　　　23.76%（2019年度マージン率の平均）

教育訓練に関する事項
派遣就業の前に、安全に関する教育を受けていただきます。業務内容に応じて、フォークリフト研修・パソコン基礎訓練、、リーダ－訓練等を実施しています。キャリアップに資する教育訓練については有給です。外部機関を使った教育に関しては費用は会社か支給します。

その他参考事項
派遣でご就業いただくに際して、健康保険・厚生年金・雇用保険にご加入いただきます（雇用条件によっては加入できない場合があります)。

労働者派遣法30条の4 第1項の労使協定の締結の有無　有
上記労使協定の有効期間　　　2020年4月1日～2021年3月31日
上記労使協定の対象となる労働者の範囲　　　全ての派遣労働者

キャリアコンサルティングの相談窓口連絡先　　　　　当事業所0285-37-6246 

マージン率の内訳について
契約料金の中で最も多くの比率を占めるのが派遣スタッフの皆さまの賃金となります。 健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険など各種社会保険料の会社負担分の費用となります。また、派遣スタッフの皆さまが取得される有給休暇についての費用も雇用主負担となります。その他、会社運営費として、教育訓練や研修、教育の費用、営業担当者の人件費、オフィス賃貸料、募集広告費、通信費などの事業運営費用が発生いたします。これらすべてを差し引いた残り約1％程度が会社の営業利益となります。
2020年4月1日
東京海陸輸送株式会社